蓄電池設備

ア	第25－１表に掲げる保有距離を有していること。
イ	キュービクル式蓄電池設備は、その前面に１ｍ以上の幅の空地を有していること。
ウ	キュービクル式蓄電池設備を屋外に設ける場合は、キュービクル式以外の非常電源専用受電設備若しくはキュービクル式以外の自家発電設備又は建築物等から１ｍ以上離れていること。
エ	キュービクル式蓄電池設備を屋外又は主要構造物を耐火構造とした建築物の屋上に設ける場合は、隣接する建築物若しくは工作物から３ｍ以上の水平距離を有していること。 ただし、隣接する建築物若しくは工作物の部分が不燃材料で造られ、かつ、建築物の開口部に防火戸その他の防火設備が設けられている場合は、３ｍ未満の水平距離でよい。
オ	キュービクル式以外の蓄電池設備を室内に設ける場合は、不燃専用室に設置されていること。
カ	アに規定する保有距離及びイに規定する保有空地内には、使用上及び点検上の障害となる物品が置かれていないこと。
キ	不燃専用室には、カに規定するもののほか、火災を発生するおそれのある設備、火災の拡大の要因となるおそれのある可燃物等が置かれていないこと。

第25－１表 蓄電池設備の保有距離

構 造	設置場所	保有距離を確保しなければならない部分		保有距離
キュービクル式のもの	不燃専用室(機械室等)	操作面		1.0ｍ以上
		点検面		0.6ｍ以上。ただし、キュービクル式以外の変電設備、発電設備又は建築物と相対する場合については1.0ｍ以上
		その他の面		換気口を有する面については0.2ｍ以上
キュービクル式以外のもの	不燃専用室(蓄電池室)	蓄電池	列の相互間	0.6ｍ以上。ただし、架台等を設けることによりそれらの高さが1.6ｍを超える場合にあっては1.0ｍ以上
			点検面	0.6ｍ以上
			その他の面	換気口を有する面については0.2ｍ以上
		充電装置 逆変換装置・ 直交変換装置・	操作面	1.0ｍ以上
			点検面	0.6ｍ以上
			その他の面	換気口を有する面については0.2ｍ以上
		蓄電池と充電装置を同一の室に設ける場合		充電装置を鋼製の箱に収納し、その前面に１ｍ以上の幅の空地を有すること。

ア	不燃専用室の区画、防火戸等に著しい変形、損傷等がないこと。
イ	キュービクル式構造のものにあっては、外箱、外箱取付部品、扉、換気口等に著しい変形、損傷等がないこと。
ウ	屋外用キュービクル構造のものにあっては、換気口の目づまり、雨水等の浸入防止装置に著しい変形、損傷等がないこと。

不燃専用室内又はキュービクル内に、水の浸透、水溜り等がないこと。

ア	自然換気口の開口部の状況又は機械換気装置の運転が適正であること。
イ	室内の温度が40℃以下であること。

蓄電池設備の使用上及び点検上に支障がない位置に配置されており、正常に点灯すること。

※ 点検には、移動灯、コンセント設備又は懐中電灯を用意すること。

｢蓄電池設備｣の標識に汚損、損傷がなく見やすい状態で取り付けられていること。

ア	全セルについて電槽、ふた等に変形、損傷、著しい腐食、き裂、漏液等がないこと。
イ	全セルについて各種せん体、パッキン等に変形、損傷、著しい腐食、き裂、漏液等がないこと。制御弁式据置鉛蓄電池及び触媒栓の交換時期を確認し、期限内であること。
ウ	封口部にはがれ、き裂等がないこと。
エ	リチウムイオン蓄電池にあっては、単電池又はモジュール等に変形、損傷、著しい腐食、き裂等がないこと。
オ	架台、外箱に著しい変形、著しい損傷、腐食等がないこと。

ア	蓄電池設備の基準（昭和48年消防庁告示第２号）に示されている表示が見やすい位置に行われていること。
イ	蓄電池設備の基準（昭和48年消防庁告示第２号）に適合するもの又は、総務大臣若しくは消防庁長官が登録した登録認定機関の認定証票が貼付されていること。

ア	電解液比重は、CS CS－E形では、1.205（20℃）以上、HS HS－E形では、1,230（20℃）以上で、各セル間に0.03以上の差がないこと。
イ	電解液温度（制御弁式据置鉛蓄電池は蓄電池表面温度）は、45℃以下で、各セルは全セルの平均値の±３度以内であること。

※(ア)	比重は、電解液の温度により変化するので、20℃に換算した値で適正かどうかを判定すること。標準温度（20℃）と実測温度との間に差があるときは、次の式により温度換算する。 D20＝Dt＋0.0007(t－20) D20 ：20℃における電解液比重 Dt ：t℃における電解液比重 T ：比重を測定したときの電解液温度（℃）
(イ)	比重は、第25－２図に示すように、放電の場合は放電量にほぼ比例して低下するが、充電の場合は充電量に比べて比重の上昇は少なく、充電終期にガスの発生量とともに攪拌されて急激に上昇するので、充電中の比重を測定しても充電量を判断することはできない。 また、充電終期電圧を低く、例えば2.3Ｖ／セルとした充電方式では、充電終期の電流が少ないため、ガスによる攪拌が行われず、自然拡散にまたなければならない。 このため、この充電方式では、常温で約４週間、低温では約６週間経過した後の比重値によって判断する必要がある。 第25－２図 鉛蓄電池における放電及び充電時の電解液比重の推移の一例
(ウ)	アルカリ蓄電池の電解液比重は、充放電しても変化しないので、年１回、パイロットセルについて、トリクル充電又は浮動充電中の比重を測定し、製造者の指定する値以上であるかを確認することが望ましい。

全セルの液面が、最高液面線と最低液面線の中間の範囲にあること。

※(ア)	電解液は、鉛蓄電池では希硫酸を、アルカリ蓄電池では水酸化カリウム溶液を使用しているため、皮膚に付着すると炎症を起こし、機器に付着すると腐食、発錆させるおそれがあるので、十分注意して行うこと。
(イ)	電解液が皮膚や被服に付着したときは、水で洗うこと。目に入ったときは、直ちに清水で十分洗い流したのち、すぐに医師の手当を受けること。
(ウ)	電解液を床にこぼしたときは、すぐ拭き取ること。
(エ)	電解液の減少が著しいとき（液面が最高液面線より最低液面線まで低下するには、夏期でも２か月以上を要する。）又は少数のセルのみ減少が著しいときは故障と考え、蓄電池設備整備資格者に不良内容の修理又は整備を依頼する等適切な処置をとること。
(オ)	シール形蓄電池で、液面の点検ができないものにあっては、点検を省略することができる。

変形、損傷、腐食、断線等がないこと。

変形、損傷、腐食、断線等がないこと。

測定値は、製造者の指定する充電電圧値の±１％以内であること。

※(ア)	鉛蓄電池、アルカリ蓄電池の充電電圧値は、１セルあたりのトリクル充電電圧又は浮動充電電圧値とセル数との積とする。
(イ)	リチウムイオン蓄電池の充電電圧値は、セル又はモジュールあたりの浮動充電又は定電流定電圧充電電圧値と、直列接続されたセル数又はモジュール数との積とする。

測定値は、次に示す範囲内であること。

ア	すえ置鉛蓄電池は ＣＳ ＣＳ－Ｅ形 2.15±0.05Ｖ ＨＳ ＨＳ－Ｅ形 2.18±0.05Ｖ ＨＳＥ ＭＳＥ型 製造者指定値に対し ２Ｖ電池：±0.10Ｖ ６Ｖ電池：±0.20Ｖ 12Ｖ電池：±0.30Ｖ
イ	ベント形アルカリ蓄電池、シール形据置アルカリ蓄電池は、製造者の指定する電圧値の±５％以内とする。

負荷の容量に変化があった場合、蓄電池容量で全負荷に対して、規定時間放電できること。

※ 負荷容量が増加し判定できない場合は、製造者又は蓄電池設備整備資格者に判定を依頼すること。

製造者指定の期間どおりに均等充電が実施されていること。

※ セル電圧、電解液比重の点検結果が不良と判定される場合、又は均等充電が実施されていない場合は、均等充電を実施しなければならない。

ア	外箱、扉、換気口、計器、表示灯、スイッチ等に変形、損傷、著しい腐食、汚損等がないこと。
イ	各部品等に著しい異臭、異音、変色、汚損、損傷、過熱、腐食等がないこと。

蓄電池設備の基準（昭和48年消防庁告示第２号）に示されている表示が見やすい位置に行われていること。

ア	変形、損傷、脱落、端子の緩み等がないこと。
イ	開閉位置（｢入｣、｢切｣、｢ON｣、｢OFF｣）及び開閉機能が正常であること。
ウ	容量が負荷に対して適正なものであること。

盤面の電圧計により確認し、適正であること。また表示灯のあるものは点灯していること。

ア	蓄電池総電圧値と差異がないこと。
イ	測定値は、トリクル充電電圧、浮動充電電圧及び定電流定電圧充電電圧の値の±１％の範囲内であること。
ウ	表示灯が正常に点灯していること。

※(ア)	鉛蓄電池又はアルカリ蓄電池のトリクル充電電圧又は浮動充電電圧値は、１セルあたりのトリクル充電電圧値又は浮動充電電圧値とセル数の積とする。
(イ)	リチウムイオン蓄電池の浮動充電電圧又は定電流定電圧充電電圧値は、セル又はモジュールあたりの浮動充電又は定電流定電圧充電電圧値と、直列接続されたセル数又はモジュール数との積とする。

ア	製造者指定の電圧値の範囲内にあること。
イ	表示灯が正常に点灯していること。

出力電流値が正常であること。

負荷電圧値が正常であること。

負荷電流値が正常であること。

※(ア)	充電装置が正常に作動しているかどうかは、充電電圧により判定する。常時、鉛蓄電池及びアルカリ蓄電池は最適のトリクル充電電圧又は浮動充電電圧値に保たれており、電流は蓄電池の自己放電を補う程度のごくわずかの電流が流れていればよいものであること。 また、リチウムイオン蓄電池は最適の浮動充電又は定電流定電圧充電電圧値に保たれていること。
(イ)	第25－３図のように、消防用設備等以外に常時充電する負荷が接続されている場合は、その負荷電流値（Ⅰ）が、ほぼ浮動充電時の電流計の指示値となる。 第25－３図 蓄電池設備の使用例
(ウ)	点検時点が、停電後常用電源が回復して間もないときは、充電装置は自動的に回復充電を行っているので、電圧計、電流計とも高い値を指示することがある。 この場合は、製造者が発行する取扱説明書を参照して、指示値に異常がないかを確認する。

充電装置の入力開閉器を開放し、再び投入したとき鉛蓄電池、アルカリ蓄電池及びリチウムイオン蓄電池（浮動充電のものに限る。）は自動的に充電に入ること。
また、24時間以内に充電が完了し、自動的にトリクル充電又は浮動充電に切り替わること。
リチウムイオン蓄電池（定電流定電圧充電のものに限る。）は、定電流定電圧充電に入ること。また、24時間以内に充電が完了すること。

接地線及び接続部に断線、端子の緩み、著しい腐食等がないこと。

ア	外箱、扉、換気口、計器、表示灯、スイッチ等に変形、損傷、著しい腐食、汚損等がないこと。
イ	各部品等に著しい異臭、異音、変色、汚損、損傷、過熱、腐食等がないこと。

蓄電池設備の基準（昭和48年消防庁告示第２号）に示されている表示が見やすい位置に行われていること。

ア	変形、損傷、脱落、端子の緩み等がないこと。
イ	開閉位置（｢入｣、｢切｣、｢ON｣、｢OFF｣）及び開閉機能が正常であること。
ウ	容量が負荷に対して適正なものであること。

定格電圧値の±10％以内であること。

定格電流値以内であること。

定格周波数値の±５％以内であること。

接地線及び接続部に断線、端子の緩み、著しい腐食等がないこと。

ア	外箱、扉、換気口、計器、表示灯、スイッチ等に変形、損傷、著しい腐食、汚損等がないこと。
イ	各部品等に著しい異臭、異音、変色、汚損、損傷、過熱、腐食等がないこと。

蓄電池設備の基準（昭和48年消防庁告示第２号）に示されている表示が見やすい位置に行われていること。

ア	変形、損傷、脱落、端子の緩み等がないこと。
イ	開閉位置（｢入｣、｢切｣、｢ON｣、｢OFF｣）及び開閉機能が正常であること。
ウ	容量が負荷に対して適正なものであること。

盤面の電圧計により確認し、適正であること。また表示灯のあるものは点灯していること。
（直交変換装置に供給する盤で確認する）

充電電圧値が適正であること。

充電電流値が適正であること。

定格電圧値の±10％以内であること。
（非常電源として自立運転する回路で確認）

定格電流値以内であること。
（非常電源として自立運転する回路で確認）

接地線及び接続部に断線、端子の緩み、著しい腐食等がないこと。

ア	鉛蓄電池は、蓄電池間の接続部に断線、端子の緩み、発熱、焼損、腐食等がないこと。
イ	アルカリ蓄電池及びリチウムイオン蓄電池は、製造者の指定する方法により緩みがないこと。
ウ	充電装置、逆変換装置、直交変換装置は、機器の端子と配線との接続部に断線、端子の緩み、発熱、損傷、腐食等がないこと。
エ	ナトリウム・硫黄モジュール電池は、電池間のケーブル支持の緩み、コネクター部の外れ、絶縁キャップの損傷、発熱、損傷、腐食等がないこと。

※(ア)	電解液の付着や浸透により接続部に腐食を生じることがあり、これが不導通や焼損、ときには誘爆の原因となることがあるので、十分点検すること。
(イ)	接続部に緩みを認めたときは、関係者に連絡する等適切な処置をとること。増締めを行うときは、短絡及び締め過ぎに注意すること。
(ウ)	触手により点検するときは、手袋等を用い、感電及び電解液が手に付着しないように注意をすること。

各部品等に著しい異臭、異音、変色、汚損、損傷、過熱、電解液の漏えい及び腐食等がないこと。

異常な振動、不規則又は不連続な雑音等がなく、運転時における吐出量及び吐出圧力が適正であること。

ア	変形、損傷、著しい腐食、汚損等がないこと。
イ	各部品等に著しい異臭、異音、変色、汚損、損傷、過熱、腐食等がないこと。
ウ	支持が適正であること及び電解液の漏えいがないこと。

変形、損傷、著しい腐食、汚損等がなく適正に蓄電池設備を制御できるものであること。

接地抵抗計を用いて第25－２表に掲げる区分により接地抵抗を測定し、その測定値は第25－２表に示す値であること。

第25－２表 接地抵抗

区 分				接地抵抗値
電圧の種別による機器		接地工事の種類	接他線の太さ
特別高圧計器用変成器の二次側電路		A 種	引張り強さ1.04kN 以上の金属線又は直径2．6mm 以上の軟銅線	10Ω以下
高圧用又は特別高圧用の機械器具の鉄台及び金属製外箱
高圧又は特別高圧の電路と低圧電路とを結合する変圧器の低圧側の中性点（ただし，低圧電路の使用電圧が300V以下の場合において，当該接地工事を変圧器の中性点に施し難い場合は，低圧側の一端子）		B 種	引張り強さ2.46kN 以上の金属線又は直 径4mm 以上の軟銅線	計算値（注1）
高圧計器用変成器の二次側電路		D 種	引張り強さ0.39kN 以上の金属線又は直径1.6mm 以上の軟銅線	100Ω以下(注２)
低圧用機械器具の鉄台及び金属製外箱（外箱のない変圧器又は計器用変圧器にあっては、鉄心）	300V 以下のもの。ただし使用電圧が直流300V 又は交流対地電圧150V 以下の機械器具を乾燥した場所に施設する場合を除く。
	300V を超えるもの。	C 種		10Ω以下(注２)

（注1） 変圧器の高圧側又は特別高圧側の電路の1 線地絡電流のアンペア数で150（変圧器の高圧側の電路又は使用電圧が35,000V 以下の特別高圧側の電路と低圧側の電路との混触により低圧電路の対地電圧が150V を超えた場合に，1 秒を超え2秒以内に自動的に高圧電路又は使用電圧が35,000Ⅴ以下の特別高圧電路を遮断する装置を設けるときは300, 1 秒以内に自動的に高圧電路又は使用電圧が35,000Ⅴ以下の特別高圧電路を遮断する装置を設けるときは600）を除した値に等しいオーム数。

（注２） 低圧電路において当該電路に地絡が生じた場合に0.5秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設するときは，500オーム以下。

※(ア)	電源を確実に遮断し、更に検査電気等で完全に電源が遮断され安全であることを確認してから接地抵抗値を測定すること。
(イ)	他の法令により点検が実施されている場合は、その測定値をもって当てることができる。

絶縁抵抗計を用いて第25－３表に掲げる区分により絶縁抵抗値を測定し、その測定値は第25－３表に示す値以上であること。
なお、他の法令による点検が実施されている場合は、その測定値とすることができる。

第25－3表 絶縁抵抗値

電路の使用電圧の区分		絶縁抵抗値
300Ｖ以下	対地電圧150Ｖ以下	0.1ＭΩ
	対地電圧150Ｖを超え300Ｖ以下	0.2ＭΩ
300Ｖを超えるもの		0.4ＭΩ
3000V高圧電路		3.0ＭΩ
6000V高圧電路		6.0ＭΩ

第25－４図 絶縁抵抗測定位置の例

製造者が指定する組電池あたりの最低許容電圧以上であること。

放電終了時点の直流電池電圧の測定し、非常容量設定の直流電圧と比較する。

放電終了直流電池電圧≧非常容量設定の直流電池電圧非常容量設定は、設計時に非常電源として必要な容量を計算し決定した直流電池電圧をいう。

蓄電池端子電圧値が第25－４表に示す電圧値×セル数以上であること。

※(ア)	点検中に判定基準値まで蓄電池電圧が低下したときは、直ちに放電を停止し、充電を行うこと。
(イ)	容量不足と判定されるものは、その原因が蓄電池にあるのか、充電装置にあるのか等総合的に判断する必要があるので製造者又は蓄電池設備整備資格者に整備を依頼する等適切な処置をとること。

第25－５図 容量点検回路の例

第25－４表

蓄電池の種類		放電電流(Ａ)	蓄電池電圧(１セルあたり)(V)
鉛蓄電池	Ｃ Ｓ 形	0.35Ｃ	1.8
	Ｈ Ｓ 形	0.52Ｃ
	ＨＳＥ形	0.52Ｃ
	ＭＳＥ形	0.60Ｃ
	Ｍ 形	0.63Ｃ
アルカリ蓄電池	Ａ Ｍ 形	0.38Ｃ	1.1
	ＡＭＨ形	0.58Ｃ
	Ａ Ｈ 形	0.77Ｃ
	ＡＨＨ形	1.14Ｃ
	Ｋ Ｒ 形	1.00Ｃ
（Ｃ：蓄電池の定格容量）

製造者が指定する組電池あたりの最低許容電圧以上であること。

放電終了時点の直流電池電圧の測定し、非常容量設定の直流電圧と比較する。

放電終了直流電池電圧≧非常容量設定の直流電池電圧

非常容量設定は、設計時に非常電源として必要な容量を計算し決定した直流電池電圧をいう。

ア	減液警報装置が作動し、音響を発し表示灯が点灯すること。
イ	ベント形すえ置鉛蓄電池は、液面が最低液面線の５mm上から極板上までの間の範囲で警報作動すること。
ウ	ベント形アルカリ蓄電池は、液面が最低液面線の15mm上から５mm下までの間の範囲で警報作動すること。

※(ア)	スポイトは、鉛蓄電池用とアルカリ蓄電池用とを区別し、専用のものを使用すること。 また、電解液を抜き取るときは、こぼさないように注意すること。
(イ)	通常、減液警報装置の検出器（電極）は、100Ｖ用では２個、48Ｖ以下用では１個取り付けられている。取り付けてあるものすべてを点検すること。 a 減液警報装置の方式は、製造者によって違いがあるので、取扱説明書等により確認してから行うこと。 b ブザー、ベル等の警報スイッチは、点検終了時には必ず（ON）位置にあることを確認すること。